ビジネスとデジタルを表裏一体で支援する「EYストラテジー・アンド・コンサルティング株式会社」のご紹介

世界的に圧倒的な知名度と事業規模を誇るEYグループのコンサルティングファームです。
EY Japanへの積極的な投資をしており、メンバーとのチームワークを大切にしながら、クライアントにビジネスとデジタルを合わせた一気通貫のサービスを提供しています。


EYストラテジー・アンド・コンサルティングの企業概要
EYストラテジー・アンド・コンサルティングの特徴
EYストラテジー・アンド・コンサルティングのサービス
EYストラテジー・アンド・コンサルティングのプロジェクト事例
EYストラテジー・アンド・コンサルティングの教育・研修制度
EYストラテジー・アンド・コンサルティングのキャリアパス
EYストラテジー・アンド・コンサルティングの働きやすさ
お問い合わせ


EYストラテジー・アンド・コンサルティングの企業概要

EYストラテジー・アンド・コンサルティングは、イギリスを本拠地として会計や税務のサービスを提供するEYグループの中で、コンサルティング業務を担当するメンバーファームです。
業種別の専門家が集まるセクター部門が起点となってクライアントの課題を洗い出し、ビジネスやテクノロジー、組織・人事、リスクなどの専門家とコラボレーションすることで、経営課題の解決を実現しています。

社名EYストラテジー・アンド・コンサルティング
事業内容「セクター」「ストラテジー・アンド・トランスフォーメーション」「M&A」「テクノロジー」「ピープルアドバイザリーサービス」「リスク」の6つの領域でコンサルティングサービスを提供
業務開始2020年10月
※グループ2社を統合
資本金4億5,000万
代表者名近藤 聡
拠点東京都千代田区有楽町一丁目1番2号 東京ミッドタウン日比谷 日比谷三井タワー
その他、大阪、福岡に拠点あり

EYストラテジー・アンド・コンサルティングの特徴

EYはグローバルで4大会計事務所グループと呼ばれるBig4のメンバーです。
Big4のコンサルティングファームの中では、チームワークや協調性を重視する文化である点が特徴です。特にダイバーシティーの推進が進んでいるため、多様なバックグラウンドを持つ社員が多く、チームワークがより大切なファームとなっています。
デジタルがビジネスに欠かせない時代にもかかわらず、未だにこれまでのEPR(企業が持つヒトやモノ、カネ、情報などの資産を有効活用する計画)とデジタルを別部門で運営しているクライアントが多い中、EYはビジネスとデジタルを表裏一体と考えサービスを提供することで、実効性のある提言が可能です。
会計事務所そのものを含め、国内よりも海外各国での知名度や事業規模が大きく、日本では事業拡大に向けた投資が増えている状況です。
人材確保やクライアント拡大への投資はもちろん、在籍しながらMBAが取得できるプログラムなども展開しています。当プログラムは世界的なビジネススクールでより実践的なビジネス教育を行っている「Hult」と提携しており、在籍期間や職位に関わらず誰でも無料でMBAを取得できます。

EYストラテジー・アンド・コンサルティングのサービス

セクター

業種別に専門知識を持つメンバーが集まり、特定の業界やクライアントに対してコンサルティングサービスを提供しています。業種別課題は年々複雑化しているため、プロジェクトの特性に合わせて各セクターの専門家がコラボレーションしながら価値を生み出しています。

ストラテジー・アンド・トランスフォーメーション

クライアントのエコシステムや事業ポートフォリオの構築など、ビジネスとシステム面の双方から戦略を立案しています。
「経営アジェンダ」の実行に向けた一気通貫のサービスと、社会動向に左右される「社会アジェンダ」を掛け合わせて、クライアントへ新たな価値を創出しています。

M&A

M&Aのプロセスにおいて、戦略や取引相手の発掘、適切な価値の把握、条件の交渉など、あらゆる工程を一貫してサポートしています。
単純な調査や状況提供だけでなく、目まぐるしく変わる状況の中で知識や経験に基づいた適切なアドバイスを提供する人間力も備えています。

テクノロジー

IT戦略の策定からシステム導入の支援まで包括的なサービスを提供しています。下記の5つのチームに分かれており、最新のテクノロジーやデータ活用、セキュリティなどの様々な専門家が在籍しています。

  • テクノロジーソリューションデリバリー
  • テクノロジートランスフォーメーション
  • サイバーセキュリティ
  • デジタル&エマージングテクノロジー
  • データ&アナリティクス

ピープルアドバイザリーサービス

組織の多様化推進や生産性向上、働き方改革に対する対応など、組織や人事のマネジメントに関わる課題への対応が急務となっています。
組織・人事に関する戦略立案から実践までトータルの支援を行うことで、デジタルが加速する時代に人間が共存しながら成長する新しい未来を目指しています。

リスク

政治的な国家間の摩擦やサイバー攻撃の進化に対する対策に加え、地政学的リスクやESGテーマに対する将来的なリスク管理が求められています。
特に、グローバル展開において必要となるリスクマネジメントやガバナンス体制を強化するための支援を行っています。戦略や業務改革、システム導入などのプロジェクトと共にリスクサービスを提供できる点が特徴です。

EYストラテジー・アンド・コンサルティングのプロジェクト事例

生命保険会社へのアジャイル開発プロセス導入支援

生命保険会社であるクライアントでは、柔軟でスピーディーなシステム開発のためアジャイル手法の導入を進めていたものの、金融機関として求められている統制やシステムの複雑性から導入が進んでいませんでした。

EYはクライアントの開発体制やシステムに合わせた形で、アジャイル開発の定着化を支援。開発プロセスの定義だけではなく、アジャイル開発の必要性や本質を考え、社員の意識や企業風土の変革に取り組みました。

最初は少数のトライアル案件を実施し、課題を洗い出して対応することで適応案件を増やしていくことに成功しています。アジャイル開発に対する社員の自発的な取り組みも増えてきています。

化学品製造会社のサプライチェーン機能集約支援

アジア全体で事業が成長している一方、国ごとに異なるサプライチェーン管理が行われていたため、シンガポールへの機能集約を実施しました。
EYのグローバルネットワークを活用し、アジアの全拠点における業務やシステムの洗い出しを行うことで、調達コストやオペレーショナルコストの低減や在庫管理の最適化を実現しています。

EYストラテジー・アンド・コンサルティングの教育・研修制度

独自の人材開発プログラムである「EYU(EY and you)」をグローバルフレームワークとして掲げ、個々のキャリアプランと目的に必要なトレーニング、業務、指導、コーチングによるサポートを行っています。
EYUでは、Learning、Experiences、Coachingを組み合わせて、コンサルタントとしてのハイレベルな人材育成を実施しています。

Learning

自身のキャリアプランに合わせ、豊富なトレーニングの中から必要なプログラムを受講できる制度です。プロフェッショナルとして継続的な学習が求められており、コンサルタントとしてのフレームワークやチームマネジメントだけではなく、ITやデジタルなどの分野も受講可能です。

Experiences

個人の志向や成長に合わせて、適切な業務経験を積むためのプロジェクトアサインを行っています。各メンバーのスキルや経験は組織横断で情報として管理されるため、プロジェクト側も適正の判断が可能になります。

Coaching

担当プロジェクトの上司による評価だけではなく、一人ひとりにカウンセラーがアサインされ、多角的な指導を行っています。
カウンセラーはメンバーの成長モニタリングやフィードバックを適宜行い、目の前のプロジェクトの仕事だけではなく、長期的なキャリア形成のサポーターとなります。

EYストラテジー・アンド・コンサルティングのキャリアパス

コンサルタント
  ↓
シニアコンサルタント
  ↓
マネジャー
  ↓
ディレクター/シニアマネージャー
  ↓
パートナー/アソシエイトパートナー

の順序でキャリアパスが用意されています。

EYストラテジー・アンド・コンサルティングの働きやすさ

女性活躍の推進

女性活躍推進法に基づいて行動計画を策定。2024年6月までに女性管理職を1.7倍にすることを目指し、働き方の多様性や女性社員のキャリアアップ・ネットワーキングを支援しています。
女性の活躍を推進している企業として、東京労働局より与えられる「えるぼし認定」の3段階目も取得しました。

障がいのあるメンバーの積極的な採用

人間の脳は元々多様であり、障がいを特性の違いや多様性ととらえるニューロダイバーシティーの考え方に基づき、障がいのあるメンバーに対しての理解促進や人材育成に取り組んでいます。
採用時には4日間のインターンシップを設け、入社後には障がい者の就労支援の実績がある専門機関の支援を受けながら個人をサポートしています。他にも、社内でニューロダイバーシティーに関する勉強会や、障がいのあるメンバーにパーソナルストーリーを語ってもらい理解促進を深める活動も行っています。
これらの取り組みは外部からも評価を受けており、2021年にはAECアワードで環境づくり部門特別賞を受賞しています。

EYフレリモ移住プログラム

従業員の地方移住を支援する制度を展開しています。移住後もテレワークで業務を続けられるため、田舎暮らしでのライフワークバランス改善や、育児・介護との両立が可能です。
これまで、移住するには仕事も変える必要がありましたが、多様な働き方やリモート体制の強化が後押しし、キャリアを継続しながらライフプランも叶えられる制度となっています。

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